小学校英語教育学会紀要執筆要領（一部改正）

　『小学校英語教育学会紀要』は、小学校英語教育学会の発行する査読付き研究誌である。本紀要は、小学校における英語教育に関する論文の発表にあてる。本紀要は、論文、実践報告などを掲載する。論文は、実証的、実践的、または、理論的な研究とする。
　 投稿された論文・実践報告は、少なくとも、二人の査読者が査読を行う。査読の過程では、原稿が『小学校英語教育学会紀要』の目的に合っているか、小学校英語教育に関連しているか、小学校英語教育にとって意味があるか、独創性はあるか、研究計画や方法論は適切か等が判定される。

執筆要領：
１．投稿原稿は、全国または支部の研究大会で発表されたもので、１人１編（共同研究も含む）とする。執筆者は、論文か実践報告かを申告すること。
２．原稿（論文・実践報告）は、パソコンのワープロソフトで作成することを基本とし、長さは、本文、図表、資料、注、引用文献など、全てを含めてA4用紙で６ページ以内とする。原寸大でA4に写真印刷される。
３．原稿の文字サイズ（書式設定）については、以下のとおりとする。その他、詳しい書式については、「投稿原稿の書式フォーマット」（『小学校英語教育学会紀要』第９号、または、JESホームページ）を参照すること。
用紙　　　　　A4、縦置き、横書き、45字（英文の場合は半角90字）×45行　 　　
余白　　　　　上25mm、　下25mm、　左25mm、　右25mm　
本文　　　　　10ポイント　和文はMS明朝、英文は Times New Roman 　 　
タイトル　　　11ポイント　MSゴシック　太字（中央揃え） 　　
サブタイトル　11ポイント MSゴシック　太字（中央揃え） 　　
執筆者　　　　11ポイント　MSゴシック　太字（中央揃え） 　
所属・勤務先　10ポイント　MS 明朝（中央揃え）
小見出し　　　11ポイント　MSゴシック　太字 　　
キャプション　11ポイント MSゴシック　太字
句読点　　　　全角の「、」「。」を用いる。　 　　
英数字　　　　半角　　　（ただし、上記、MSゴシック太字部分が英語の場合、Arial Black を使用）
（Microsoft Word（R)形式の文書フォーマットはこちらよりダウンロード可能）
４．論文・実践報告の構成は、�@タイトル、�A執筆者名と所属・勤務先、�Bキーワード（3語、日、英どちらでも可）、�C本文、�D注、引用文献の順に、それぞれ改行して書く。所属・勤務先の後に、非常勤の場合は（非常）、学生の場合は（学生）、大学院生の場合は（院生）と書く。現職教員の大学院生の場合は、上の要領で所属・勤務先と院生の両方を併記して書く。
５．図、表は、原稿内にワープロで作成することを原則とする。それができない場合は、そのまま使用できるものを別紙として準備し、原稿の中に必ずスペースを確保して、その位置を明示すること。
６．原稿は、原本１部（氏名、所属、勤務先を明記したもの）、写し2部（氏名、所属、勤務先を書いていないもの）、合計3部を9月30日（消印有効）までに、「小学校英語教育学会事務局内　JES紀要編集委員会宛」に提出する。尚、念のために、原本（氏名、所属、勤務先を明記したもの：MS Word形式）を紀要編集委員会メールアドレス（kiyo@e-jes.org) 宛てに提出する。
７．応募原稿を審査の上、採用するかどうかを通知する。なお、原稿は返却しない。
８．校正は初校のみとし執筆者が行う。また、書式等を編集委員会が変更することがある。
原稿の採否：
投稿原稿の採否は次の基準に基づき、編集委員会の議を経て、A、B、Cのいずれかによる。尚、採否に関する質問は受け付けない。 　
A ：　採用 　
Ｂ：　修正の上採用
　 　１．記述の仕方や内容に問題があるもの。　　　　　　　
　 　２．誤記などの誤りがあるもの。 　
C ： 不採用
　　 １．内容的に不十分で、さらに研究を重ねる必要があるもの。　
　　 ２．小学校英語教育との関連性が希薄なもの。
　　 ３．執筆要領に従っていないもの。
引用文献の書式：
文献は、本文中に記載された「引用文献」である。順序は、和書を先に、次に洋書の文献を、アルファベット順に書く。下記を参照。
（ア）紀要等の論文集の場合：
　　　　　長野太郎（2001）．「発達段階に応じた指導法のあり方」．『21世紀英語教育学会紀要』第2号、700-708.
（イ）単行本の場合：
　　　 　垣田直巳（監修）(1938).『英語の誤答分析』．大修館書店．
（ウ）単行本の中の論文の場合：
　　　 　北弘志（1994）．「第5章3節　4技能の実践的指導法」．片山嘉雄・遠藤英一・佐々木昭・松村幹男（編）『新・英語教育の研究（改訂版）』216-226．大修館書店．
（エ）雑誌論文の場合：
　　　 　萬戸克憲（1995）．「Native SpeakerとしてのALT---教室への影響」．『現代英語教育』6月号, 21-23．研究社．
（オ）著者が複数いる場合：
　　　 諏訪部真・白畑知彦・青野雅和・中島貢・Hunt, D.H. (1992)．「英語で意欲的にコミュニケーションをする生徒の育成を目指して（１）」．『静岡大学教育学部付属教育実践指導センター紀要』第1号, 27-46．
(カ)　同じ著者の文献が連続する場合：
　　　 青木昭六（1985）．『英語の評価論』．大修館書店．
　 　　青木昭六（1990）．『英語授業の組み立て―より分かり易く、より興味深く』．開隆堂出版．
（キ）文部科学省（文科省）関係書籍の場合：
　　 　文部科学省（1993）．『コミュニケーションを目指した英語の指導と評価』（中学校外国語指導資料）．開隆堂出版．
（ク）英語論文の場合：
　　　 Publication Manual of the American Psychological Association (American Psychological Association, 2001)に準拠すること。
単行本の場合：（本のタイトルはイタリックにする） Carter, R., & McCarthy, M. (1988). Vocabulary and language teaching. London :Longman．
雑誌論文の場合：（雑誌名はイタリックにする） Richard, J. C. (1976). The role of vocabulary teaching. TESOL Quarterly, 10, 77-89.

原稿の送り先：　〒085-8580 北海道釧路市城山1-15-55
　　　　　　　　　　　 北海道教育大学教育学部釧路校 中村典生
　　　　　　　　　　 小学校英語教育学会事務局　JES紀要編集委員会宛
　　　　　　　　　　 (Tel/Fax:０１５４−４４−３３７０
　　　　　　　　　 　　(紀要編集委員会e-mail： kiyo(a)e-jes.org)
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